事崎講師らの論文が国際科学雑誌BMJ Public Healthに掲載されました

2026/05/14 ニュース

当機構臨床研究・疫学研究部門の事崎由佳講師および同部門長の丹野高三教授らの研究グループは、東北メディカル・メガバンク計画地域住民コホート調査（TMM CommCohort Study）のデータを用いて、東日本大震災から約6年後の住居形態と社会的孤立との関連を検討しました。
その結果、賃貸住宅に居住する65歳未満の男性では、震災前の自宅に住み続けた人に比べて社会的孤立のリスクが約1.9倍高いことが明らかになりました。
一方、被災地で自宅を再建した65歳未満の男性では、孤立リスクが約0.4倍と有意に低いことが示されました。
また、65歳以上の女性では、友人・親族宅に居住する場合に社会的孤立リスクが高いことが示されました。
本研究成果は、国際科学雑誌BMJ Public Health において、2026年5月14日にオンライン掲載されました。

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